携帯会社の短期乗り換えは可能なのか？ブラックリストの存在は？

携帯会社の短期乗り換えを検討しているけど可能なの？

この記事はこんな疑問にお答えしていきます。

格安SIMを契約してみたものの、回線の繋がり具合があまりにも悪かったり、他に魅力的な格安SIMが発売されたりすると、どうしても乗り換えたいこともあるかと思います。

そんな時に気軽に乗り換えられるのかどうかを解説していきます。

格安SIMの短期解約は可能なのか？

結論を先にお伝えすると、短期での乗り換えは「数回であれば問題なく行える」と言えそうです。

そもそも乗り換えをする際のハードルは2つあります。

特に短期解約をする上では、「ブラックリスト」なるものの存在が影響します。

順番に解説していきます。

解約手数料と最低利用期間に注意！

今まで乗り換えをしたことがある方は、解約手数料を支払った経験はあるかと思います。

特にau、ドコモ、ソフトバンクの大手3大キャリアは「2年縛り」を設けることで、実質的な顧客の囲い込みを行っていました。

契約してから2年後の乗り換え可能期間以外の乗り換えは、1万円を超える解約金を支払うこともありました。

しかし、2019年10月1日より解約金の上限額が1,000円となったことで、解約金を撤廃した携帯会社が大多数を占めるようになりました。

最低利用期間に関しても、多くの携帯会社が設定しないようになってきています。

2023年現在解約ペナルティを設けている主な携帯会社は以下の通りです。

携帯会社名	最低利用期間	解約手数料
BIGLOBEモバイル	12か月	1,100円
IIJmio	12か月	1,100円
y.u mobile	なし	10,450円 （30日以内解約で）
LIBMO	なし	9,500円
LinksMate	なし	3,300円
エキサイトモバイル	12か月	10,450円
nuroモバイル	12か月	～13,200円
QTモバイル	12か月	13,200円
U-mobile	12か月	～10,450円

こうしてみると、まだまだ1万円を超える解約手数料を設定している携帯会社はあるようです。

知らずに解約して、無駄な出費をしないで済むようにしっかりチェックをしておきましょう。

その他の金銭的なリスク

解約手数料がかからないからと言って、乗り換えに全くお金がかからないというわけではありません。

その他に他にも、

• 事務手数料
• 端末代金残債

といった費用がかかる場合があります。

事務手数料

代表例が乗り換え先での事務手数料です。

事務手数料を徴収している携帯会社は多く、3,000円程度の金額が多いようです。

この手数料は「エントリーパッケージ」をAmazonなどで予め購入することで、無料となるところもあります。

端末代金残債

今使っている携帯端末に残債がないかは必ずチェックしておきましょう。

残債がある場合は、乗り換えた後も端末代金だけは払い続けることになります。

いずれにしても支払わなければならない代金であるため、乗り換えたことで損をしているわけではないのですが、知らずに乗り換えると思ったよりも月額が安くならずガッカリする羽目になります。

短期解約は要注意？「ブラックリスト」の存在

様々な情報を見てみると、「ブラックリスト」は存在するようです。

「するようです」と表現するのは、はっきりとその存在がアナウンスされたことがないからです。

そもそも、一般的に「ブラック」と言われるものは「信用ブラック」と「キャリアブラック」に大別されます。

「信用ブラック」はクレジットカードの支払いや、何かしらのローンの支払いを滞納し続けた場合に該当します。

「滞納した」という情報は、CICという信用情報を管理する機関に登録されます。

そして、審査をする会社がCICに信用情報を覗きにいくことで、審査対象の方が信用できるのか？否か？を判断しています。

一方「キャリアブラック」は、短期解約を繰り返したり、携帯会社が実施しているお得なキャンペーンを異常な回数繰り返した場合に入る可能性が出てきます。

携帯の乗り換えで注目されるのは、「キャリアブラック」の方かと思います。

携帯会社は、他社からの乗り換えを勧めるために破格とも呼べるキャンペーンを度々打ち出しています。

そのため、短期間で乗り換えることで「キャンペーンの美味しいとこ取り」をしようと考える人が出てきても全くおかしくありません。

Twitter上でも、短期契約を繰り返した結果、新規契約を断られるようになった経験をした方がいました。

そういや3年くらい前
僕が教えたんだけどキャッシュバックで儲けてた友人から
「契約断られた。短期解約を繰り返していたから。そんな公共の所が契約断るなんて許されるのか？」って憤慨しながら電話してきた事がある。
携帯電話会社は今ではインフラ企業であるのはわかるけど公共事業じゃないんだよ

— なまえをいれてください (@niconicoR) March 19, 2018

端末セールのキャンペーンで安く購入した端末の転売を繰り返し行うことで、ブラックリスト入りしてしまったようですね。

裏を返せば、転売などを目的とせず通常起こりうる乗り換え頻度では問題ないと言えるのではないでしょうか？

このような状況の中2023年2月末、朝日新聞に以下のような記事が出ました。

携帯大手が短期解約した人を機械的に契約拒否の「ブラックリスト」に入れることは違法になりうるとの見解を示した。（一部抜粋）

朝日新聞デジタル：携帯の短期解約だけでブラックリスト入りは「違法」　総務省が見解

記事内容を要約すると、

解約手数料を1,000円以下に制限してるんだから、短期解約だってでてき当然でしょ？転売ヤーがいて困るのは分かるけどブラックリスト以外で対策してや～。

ってことのようです。

実際、2023年に入ってからは極端な端末セールをする携帯会社が激減してきています。

転売ヤー対策としては効果はあるのでしょうが、私達一般ユーザーにとっては少し残念でなりません。

今後のキャンペーンの動向をチェックし、「どこが一番自分に合っているか」はしっかり見極める必要がありそうです。

まとめ

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このように当サイトでは、格安SIMを中心に携帯に関する様々な情報を発信していきます。

数多くの格安SIMの中から、おすすめできる最強格安SIMを紹介する記事の作成もしていますのでご参考ください。

参考記事：【格安SIMの専門家が選ぶ】2023年おススメの格安SIM5選！！快適な通信と料金を求めて

自分にぴったりの格安SIMを見つけていきましょう！